初学者向け
インプット・アウトプット講義
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6月開講 第156回（2020年11月）試験向け講座 受付開始 |
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講義配信システムはE-Lecture Playerを使用致します。 日商簿記1級速修コースは、厚生労働大臣指定一般教育訓練給付制度対象講座です。 一般教育訓練給付金制度につきましてはこちらをご参照ください。 >>> 一般教育訓練給付制度について |
日商簿記1級の内容を約半年（6月～11月）で学習します。
中だるみなく学習を進めていく初学者も再受験の方にもお勧めのコースです。
| コースの特長 | |
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| 担当講師 | |
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商業簿記/会計学担当：中村 雄行 1級の魅力を実務的な話を織り交ぜながら誰もが納得できるようにわかり易く講義を進めていきます。教室講義との違いはテーマをいくつかの画面で繰り広げていくことができるので、視覚的に訴える講義が可能となったことやチャットを利用してその場で疑問点を解消できることです。1級に合格された皆様から“1級の講義は楽しいから続けられる、合格できた！”とありがたい言葉を頂戴しております。受講生の皆様全員からこのお言葉をいただくことが私の使命と思っています。1級の学習を始めたことを後悔させません。是非、一緒に頑張っていきましょう。 |
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工業簿記/原価計算（基礎・応用編）担当：藤本 拓也 工業簿記・原価計算は「考え方」を身に付けることが、応用的な問題や初見の問題への対応力へとつながる合格の"カギ"となります(実務でもきっと役に立つはずです)。 暗記に頼らず、１つひとつを納得して頂けるような講義をお届けします。 |
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工業簿記/原価計算（直前対策）担当：神原 大二 試験の直前期には、多くの問題練習を行うことは確かに重要です。しかし、その 目的は単に得点をチェックすることだけではなく、自分なりの新たな発見を通じて、 これまで学習した知識の理解度を高めることにあります。みなさんが、知識の点と 点を結び、合格に向けた一直線を描くための助けになるような講義を目指します。 合格の栄冠に向けて、一緒にがんばりましょう！ |
| コースの内容 |
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 カリキュラム内容 ○基本講義
※開講日：6月19日(金) 予定。
※日程は変更となる場合がございます。 ※ライブ（生）講義終了後は、翌日よりオンデマンド（録画）にて講義を配信いたします。
受講特典 受講特典として、日商簿記2級対策WEB講座基本講義のインプット編（担当：桑原先生）が本試験前日まで視聴頂けます。 復習や確認としてご利用ください。 また、早期申込特典として、開講日まで前回(20年6月)分日商簿記1級アウトプット講義がご視聴頂けます。 2020年11月目標講1級速修コース特典 20年11月目標日商簿記2級直前答練の解説講義を配信致します。 日商簿記2級同時受験を予定される方はご利用ください。 ※日商簿記2級使用教材（第156回日商簿記2級完全予想模試）は別途ご用意ください。 ※日商簿記2級直前対策コースではなく、直前答練のみの配信となります。  |
| 使用教材 |
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 基本講義 日商簿記１級に合格するための学校シリーズ  解き方講義 日商簿記1級だれでも解ける過去問題集  直前答練/とおる模試 第156回 日商簿記１級完全予想模試
※日商簿記１級に合格するための学校 商業簿記/会計学は3部構成です。2分冊/3分冊は第2版を使用致します。 |
| ご利用いただける端末 |
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講義はＰＣ。スマートフォン、タブレット端末対応となります。   |
受講生専用学び舎
「学び舎」では受講生と講師、受講生同士が質問のやり取りができる「質問Q&A」や学習日記等を通じて受講生同士のコミュニケーションをとることができます！
合格まで安心制度
（再受講割引）
次回以降の日商簿記１級 速修コース/経験者コースの受講料が半額相当でお申込みいただける制度です。出席率や受講したか否かに係わらず適用されます。
※第156回向け日商簿記１級速修コース/経験者コースの受講期間はは2020年11月14日までの受講期間となります。
| 通常受講料(消費税10%) | ||||||||||||
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日商簿記１級速修コース
受講料は消費税10％を含む金額になります。 |
| 一般教育訓練給付金制度対象講座 |
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≪お申込の前にご確認下さい≫
・ネットスクールＷＥＢ講座利用規約をご確認ください。 ▷受講規約
日商簿記１級速修コースは7月～11月の約半年で日商簿記１級を目指すコースです。
１級速修コースには、直前対策（解き方講義、直前答練、とおる模試）も含まれます。
別途直前対策コースを申込む必要はございません。
一般教育訓練給付制度の指定講座を終了した場合、あらかじめ支払われた受講料の一定割合に相当する金額がハローワークより支給されます(上限あり)。
＜注意事項＞
一般教育訓練給付制度の利用及び給付金の受給には要件を満たす必要があります。
詳しくは「一般教育訓練給付制度の概要」をご確認下さい。
インフォメーション
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